■ Member's voice

勝山 大輔

Vol.02

  • シニアデジタルストラテジスト

勝山 大輔

正解なき社会課題の解決へ、
環境問題の「我が事化」に、奮戦。

2014年みずほ情報総研株式会社(現みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社)に入社。民生部門(住宅やビル)の脱炭素化に係る政策立案支援を担当。2018年から脱炭素領域で海外スタートアップと連携した新規事業創出に従事。2023年にみずほフィナンシャルグループデジタルイノベーション部への転籍を経てBlue Labに参画。

サステナビリティ領域で唯一のスペシャリストとして、
環境問題へ実直に向き合う。


学生の頃から、気候変動をはじめとする地球環境問題に関心があり、環境・エネルギー分野の政策立案支援におけるトップランナーである、みずほリサーチ&テクノロジーズへ入社し、コンサルタントの立場から環境問題に取り組んでいました。その後、仕事をする中でコンサルタントという第三者の立場でお客さまを支援するのではなく「自ら事業を立ち上げ、環境問題に向き合いたい」という想いが芽生え、2018年に私の希望で、同社旧事業開発部に異動しました。その後は、脱炭素領域における海外スタートアップ企業との新規事業創出を担当し、その経験が買われBlue Labへ参画する流れとなりました。 現在、社内では唯一の脱炭素をはじめとするサステナビリティ分野を専門としており、プロダクトオーナーとして事業化に向けた検討を推進しています。一緒に取り組んでいるメンバーも徐々にサステナビリティへの興味を持ち始め、まずは当該分野への関心を社内で高めることも、私自身が担う役割の一つだと考えています。


外部との連携、社内の事業推進。
二つの圧倒的なスピードを体感してほしい。


Blue Labの魅力は、何と言っても事業開発におけるスピード感の速さです。特筆すべき点は二つあり、一つ目は〈みずほ〉のネットワークを駆使した外部との連携スピードです。新規事業ではアイデアの具体化にあたり、大量のインタビューを実施する必要があります。私の案件ではプライム上場企業をはじめとする大企業にアプローチすることが多いのですが、一般企業であれば目的とする部署に行きつくまでに時間を要します。しかし、国内企業の多くとネットワークがある〈みずほ〉であれば、全国に支店営業の方がいるので「この企業のこの部署に話を聞きたい」と相談すれば、スムーズに紹介いただくことができる点は強みであると感じています。また、私自身が課題にぶつかった際には、一緒に出口を攻略してくれるので、企業の適切な人物に会うまでの時間を圧倒的に短縮できます。
二つ目は、社内の事業推進スピードです。前所属先でも新規事業開発を担当していましたが、新規事業では既存の事務手続きでは対応できない問題が山のように発生するため、スタートアップとの契約に向けた社内調整等にも相当な時間を要するのが当たり前でした。しかしBlue Labは経営陣との距離が近く、一緒に議論し、即実行できる環境が整っています。そのため、意思決定のスピードが前所属先よりも格段に早く、たとえ様々な新しい課題が出てきたとしてもプロジェクトの進捗スピードを落とすことなく前に進めることが魅力だと日々実感しています。

人生観を変えるほどの事業アイデアを創造し、
持続可能な社会へ一歩前進。


ノルウェーの企業であるDucky ASと提携した脱炭素経営のための行動変容支援サービス「Sus-crea(サスクリエ)」の開発は、私の人生観すら変えてくれました。
残念ながら、脱炭素社会の実現への見通しは全く立っていないのが現実で、コンサルタント時代はその危機感を肌で感じていました。しかし、省エネや再生可能エネルギーといったハード面の対策は注目されるものの、私たちの日々の判断をはじめとするソフト面のアップデートはだいぶ出遅れている印象です。
その原因として着目したのが、気候変動対策に対する他人ごと感の払拭です。特に、日本では、気候変動対策に対して「我慢」「節約」「意識高い」といったネガティブな印象を持たれてしまいがちです。これを解決するには、脱炭素が自分にとって身近で、思ったより気軽で楽しいものだと実感できる体験機会を設けることが必要だと考え、「気候変動問題の”我が事化”」をコンセプトに、連携できるスタートアップを探索し、同社との協業に乗り出しました。
「Sus-crea」は脱炭素経営の推進に向けた従業員の行動変容を支援するサービスで、誰でも取り組める日常生活のCO₂排出削減量をチーム間で競争する機会を通じて、脱炭素を自分ごと化した従業員を増やし、脱炭素に向けた新しいアイデアを共創するプログラムです。
今後、脱炭素に取り組む全ての企業が、口だけではない姿勢、脱炭素対策の実効性が問われるようになります。そのためには、現場従業員が主体的に脱炭素につながるアイデアを生み出す企業風土が重要な課題になりますが、その重要性はまだ一部のトップ企業にしか理解されておりません。しかし、累計100件強の営業活動を通じて、ようやく数社のアーリーアダプター候補を獲得、一件の有償トライアルを実現することができました。こうした小さくとも確かな一歩を積み重ねることが、脱炭素社会の実現に向けた大きな動きにつながると信じています。

脱炭素対策をさらに加速させるべく、
これからもソリューション創出に挑み続ける。


脱炭素をはじめ、地球環境を守ることに生涯をかけて取り組んでいきたいです。
パリ協定で示された1.5℃目標への実現は非常に困難であり、その道のりはまだ誰もわかっていません。私自身、これまで脱炭素化が進まなかったのは、これまでの脱炭素対策が規制一辺倒だったことが原因だと思っています。今後は規制だけでなく、私たちの日常生活の中で脱炭素に価値を感じてもらえるような価値観の変化を促す必要があります。脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギー等のハード面への対策だけでなく、私たちのライフスタイルに寄り添ったソリューションを開発していきたいです。

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